社会

高校工業教育における教育課程の意図、実施及びその達成状況に関する研究(全2冊)

高校工業教育における教育課程の意図、実施及びその達成状況に関する研究(全2冊)

著者:山田宏

発行年月:2026年2月

◆工業高校(高校工業教育)が労働力需要や入学者の特性の変化にも関わらず、その教育内容を適合させることにより、職業教育としての機能を維持し続けることができたのはなぜか。教育課程の3つの側面(意図されたカリキュラム、実施されたカリキュラム、達成されたカリキュラム)に着目した枠組みによって、具体的な事実に基づき豊富な図表を駆使して確認する。◆戦後から現在までの「高校工業教育」を教育/社会の歴史から詳細かつ徹底的に分析。これからの日本・日本人に求められる職業教育とライフコース像を考えるために広く教育・研究・官界・実業界に必読の独創的研究
○推薦の言葉○ 木村 元(青山学院大学特任教授、一橋大学名誉教授)「高校工業科は、入学者の特性や労働力需要の変化への対応などの様々な困難を経ながらも、職業教育の機能が維持されてきたほぼ唯一の後期中等教育機関であろう。山田氏は、二書を通して、カリキュラムの意図・実施・達成の相へ着目し、戦後の職業教育の機能が維持されてきた要因を探るという野心的な試みを行った。小学科の実態の解明をはじめ、職業教育としての機能を維持し続けることができた理由を卒業生のライフコースを交えながら実証的に明らかにしている。幅広い資料を駆使し、これまでの高校工業科を対象としたカリキュラム史研究の水準を凌駕した力作であるといえよう。

【1】教育課程の意図と実際から見た高校工業教育:学習指導要領の策定経緯とその実施状況の歴史

【1】教育課程の意図と実際から見た高校工業教育:学習指導要領の策定経緯とその実施状況の歴史

著者:山田宏

発行年月:2026年2月

■〈学習指導要領がいかに具体化されたのかを多くの教育課程表を収集することにより解明〉
各時期における教育課程(教育内容)の意図について学習指導要領の策定過程を具体的に跡付けることにより確認するとともに、それがどのような形で具体化されたのかについて収集した各校の教育課程表に基づき整理、分析する。また、他の職業学科と比べた工業科の特徴である多くの小学科への分化について、小学科の役割と実態について確認するとともに、多様化に対する批判について検討する。
*図31枚、表128枚を掲載

○推薦の言葉○ 木村 元(青山学院大学特任教授、一橋大学名誉教授)
「高校工業科は、入学者の特性や労働力需要の変化への対応などの様々な困難を経ながらも、職業教育の機能が維持されてきたほぼ唯一の後期中等教育機関であろう。山田氏は、二書を通して、カリキュラムの意図・実施・達成の相へ着目し、戦後の職業教育の機能が維持されてきた要因を探るという野心的な試みを行った。小学科の実態の解明をはじめ、職業教育としての機能を維持し続けることができた理由を卒業生のライフコースを交えながら実証的に明らかにしている。幅広い資料を駆使し、これまでの高校工業科を対象としたカリキュラム史研究の水準を凌駕した力作であるといえよう。」

【2】卒業者の職業と生活から見た高校工業教育:教育の成果・効果の社会学

【2】卒業者の職業と生活から見た高校工業教育:教育の成果・効果の社会学

著者:山田宏

発行年月:2026年2月

■〈工業高校が卒業者の職業と生活に及ぼした成果とその限界について豊富なデータにより解明〉
高校工業教育の成果・効果、すなわちそこで知識・能力が習得され、その有用性が発現されるプロセスについて、卒業者のライフコース(職業と生活及びそこでの認識)とも関連付けて解明することを試みたものである。また、そこでは卒業者の出自や職業と生活に関して、工業科以外の高校教育や高専・大学等の他の機関による工業教育の経験者と比較することにより、後期中等教育(高校教育)における職業教育の機能と限界についても明らかにする。
*図31枚、表135枚を掲載

○推薦の言葉○ 木村 元(青山学院大学特任教授、一橋大学名誉教授)
「高校工業科は、入学者の特性や労働力需要の変化への対応などの様々な困難を経ながらも、職業教育の機能が維持されてきたほぼ唯一の後期中等教育機関であろう。山田氏は、二書を通して、カリキュラムの意図・実施・達成の相へ着目し、戦後の職業教育の機能が維持されてきた要因を探るという野心的な試みを行った。小学科の実態の解明をはじめ、職業教育としての機能を維持し続けることができた理由を卒業生のライフコースを交えながら実証的に明らかにしている。幅広い資料を駆使し、これまでの高校工業科を対象としたカリキュラム史研究の水準を凌駕した力作であるといえよう。」

〈シリーズその日の新聞〉関東大震災 全2巻

〈シリーズその日の新聞〉関東大震災 全2巻

監修:新聞資料ライブラリー

発行年月:1992年8月(大空社)

1923(大正12)年9月1日 関東大震災が起きた日から2か月半後、戒厳令が撤廃された11月16日までの全国の新聞(延べ37紙)・官報等を分類・整理し収録。
関東大震災がもたらした社会の変動が、迫力の紙面から手に取るように読み取れる歴史の第一級資料。
さながら当日の新聞を手に取るような迫真の紙面【大判(297×420ミリ)。広げればA2判の特大折込を多数収録】に、生々しく惨状が展開する。現在では制作困難な貴重な蔵本。
○お断り:本の状態について○本書は刊行年が古いため(約30年前)、カバー・表紙・見返し等に経年による劣化が見られますが、本文は良好で閲覧に支障はありません。

NHK わたしの自叙伝 CD全39枚・解説書1

NHK わたしの自叙伝 CD全39枚・解説書1

発行年月:(2回配本)2012年5月・10月

★「戦後80年・昭和100年」のいま、あの人たちが「自らの戦争・戦中期体験」を語る貴重な音声記録!
昭和を代表する各界の巨星78人が音声で残した生涯の核心。
政治家・実業家・事業家・社会運動家・教育者・学者・研究者・ジャーナリスト・作家・芸術家・デザイナー・演劇人・映画人・俳優・スポーツ人。現代日本のさまざまな分野で活躍し名を残す“あの人”たちが、じっくりと自らを語る貴重な音声記録。

民生委員制度の原点 岡山県済世顧問制度の通史的論究 現代地域福祉の視座を求めて

民生委員制度の原点 岡山県済世顧問制度の通史的論究 現代地域福祉の視座を求めて

著者:山本浩史

発行年月:2025年8月

「岡山県済世顧問制度は、1917(大正6)年に創設され、翌年に創設された大阪府方面委員制度と並び現在の民生委員制度の源流の一つとされている。全国民生委員児童委員連合会は済世顧問制度創設から数えて、2017(平成29)年を民生委員制度100周年としている。また済世顧問制度が公布された5月12日を民生委員・児童委員の日とし、5月18日までを活動強化週間としている。このように、現在でも民生委員制度の原点として認知されている済世顧問制度であるが、その全体像が必ずしも明らかにはされておらず、先行研究の数もそれほど多くはない。このことから、本研究では済世顧問制度の全体像を明らかにすることを第一義的な目的とした。
 また済世顧問の思想や人物像、そして、その実践を検証することは、民生委員の原点にアプローチすることにもつながり、どのような過程を経て、現在の民生委員制度にたどり着いたのか、民生委員制度発祥の地とされる岡山県を事例として見て行くことにもなる。」(「はじめに」より)
 一次資料から抽出構成した多数の図表を収載し、初めて制度変遷の実情を克明に跡づける労作。

反骨の新聞人 長谷川善治 昭和初年『萬朝報』での言説と行動

反骨の新聞人 長谷川善治 昭和初年『萬朝報』での言説と行動

長谷川匡俊 著

2025年8月

長谷川善治――戦後80年・昭和100年のいま、この知られざる「新聞人・ジャーナリスト」の“火を噴く”言説に耳を傾けよ!100年前の日本・世界は、まさに現代の引き写しだ!
★初めてなる人物伝★
明治創刊の名だたる『萬朝報』(よろずちょうほう)の再興に尽くし社会問題摘発に果敢に挑んだ熱血漢の言説と行動の真意を読み込み冷静な歴史家の目で時代の中に位置づける。同時に、弟・長谷川良信―社会事業家・教育者・浄土宗大僧正―の『萬朝報』主筆としての活躍に初めて光を当てる。著者(善治の甥、良信は父)でこそ書けた記念的論考。

八五歳からの日記 コロナ巣ごもりの記

八五歳からの日記 コロナ巣ごもりの記

著者:髙野繁男

発行年月:2024年4月

2019(令和元)年6月「八五歳からの日記」として書き始められたが、新型コロナ感染症パンデミックの襲来。「巣ごもり」の日々を過ごすなか、日記の矛先は日本の政治・社会問題を見つめ直す方向に様変わりした。「後期高齢者」の苦言に満ちたエッセイ集。

高度経済成長と社会教育

高度経済成長と社会教育

編者:辻󠄀浩

発行年月:2024年1月

戦間期・占領期に次ぐ近代日本の大きな転換期「高度経済成長期」(およそ1955~1975年)。大量消費社会で発生した諸問題、その中で諸地域で展開された社会教育の実践・理論・政策を追い、「権利としての社会教育」が追求された意味を再確認、これからの日本社会の課題解決のために新しい理論的・実践的提起を目指す。11人の研究者による共同研究。

● 紹介記事が掲載されました
・日本教育学会「教育学研究」91(4)(2024年12月)


■テーマ・論点■
1 高度経済成長期における住民の自己教育と、その政策面での展開はどのようなものだったか。
2 大量消費社会のただ中、社会教育の実践・理論はいかに当面する諸矛盾に取り組んだか。
3 「権利としての社会教育」が唱えられ追求された意味を再確認する。
4 日本の高度経済成長と社会教育のかかわりを歴史的に整理し、新興諸国の経済発展と人権保障のあり方を考える。

制度はいかに進化するか

制度はいかに進化するか

著者:Kathleen Thelen(キャスリーン・セーレン)/監訳者:石原俊時・横山悦生

発行年月:2022年3月

資本主義・民主主義国家の政治経済的「制度(institutions)」は、伝統的手工業者や現代的産業・企業経営者が生産力の柱として編成する「技能形成(skill formation)」システムと、いかに重要な関係を持っているか。 ドイツ・イギリス・日本・アメリカ4国の労働政策や労働運動・企業内職業訓練の実際を歴史的に比較検討、各国間の「差異」を鮮明化し、「技能」の保持・継承がいかになされたかを追究。停滞・休止・停止そして漸進・革新は、政治経済的「制度」といかなる相関関係を持つのか、多角的・重層的に分析する。 現代アメリカを代表する政治学者(現在、MIT教授)による主著。難解な原著の待望の翻訳。適宜原語を並記し、著者の意図を精確に汲み取ることに意を尽くしたていねいな翻訳。詳細な参考文献、各種索引=引用文献著者・企業・団体/組織などは研究に至便。